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RECRUIT - FAQ
応募・選考に関すること
応募・選考に関すること
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応募・選考のスケジュールはどのようになっていますか?
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既卒者でも応募は可能ですか?
既卒の方でも、応募資格の条件を満たしていれば、応募可能です。 -
会社説明会への参加(視聴)は選考において必須ですか。
また、説明会ではどのような内容が説明されますか?説明会にご参加(視聴)いただかなくても、選考にご応募いただけますが、説明会では、本四高速が行っている事業内容や仕事の内容について説明しますので、是非ご参加いただき、会社研究にお役立ていただければと思います。また、募集要項や待遇の説明などもいたします。 -
応募に際してどのような書類を提出する必要がありますか?
エントリーシートを期日までにご提出していただく必要があります。
期日までのご提出がない場合は、書類選考の対象とはなりませんのでご注意ください。-
エントリーシート(マイナビのエントリーシート 当社所定様式)
エントリーシートは氏名、生年月日、性別、現住所や連絡先、電話番号などの基本情報に加えて、志望職種、当社への志望動機やこれまでご経験されてきたことなどについて詳しく記載していただきます。書類選考に際しては、このエントリーシートについても判断材料となります。
(株)マイナビの運営するマイナビ2026の「エントリーシート(当社所定様式)」に記入していただき、期日までに提出してください。 -
成績証明書
学部生の方は、現時点での成績証明書の提出をお願いします。
大学院生の方は、大学院での成績証明書に加えて、学部での成績証明書の提出をお願いします。
高専の専攻科を終了の方は、専攻科の証明書に加えて、本科の証明書も提出してください。
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エントリーシート(マイナビのエントリーシート 当社所定様式)
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適性検査とはどのようなものですか?
適性検査は、(株)リクルートキャリアが運営している「SPI3-U」を受検していただきます。選考応募書類の提出をいただいた方に受検のご案内をいたします。なお、期日までに適性検査を受検していただけない場合は、書類選考の対象とはなりませんので、ご注意ください。 -
面接試験、最終面接試験はどのような方式でしょうか?
1人ずつの個別面接です。
なお、複数回の実施を予定しています。
採用全般に関すること
採用全般に関すること
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募集職種にはどのようなものがありますか?また、それらの職種は毎年採用を行っていますか?
当社には、現在以下の2つの職種があります。
- ①事務系総合職
- ②技術系総合職
採用は、これらの職種ごとに行っておりますが、年度によっては、採用を行わない職種もあります。エントリーシートに志望職種及び募集学科区分を記入していただきます。
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募集職種と募集学科との関係はどのようになっていますか?
技術系総合職(土木、機械、電気通信、化学及び建築)については、それぞれに必要な基礎知識があります。そのため、募集に当たっては学科名を例として記載しています。なお、事務系総合職については、学部学科は問いません。 -
事務系総合職は、学部学科は問わないとのことですが、学部学科による有利不利(重視される学部学科)はありますか?
事務系総合職に関しては、文系・理系を問わず、学部学科による有利不利はありません。個々の能力等により総合的に合否の決定を行っています。 -
障害者手帳を持っているのですが、新卒正社員採用の特別枠などはありますか?
当社の新卒正社員採用では、障がい者採用として、別枠で採用を行っています。募集要項の新卒障がい者採用をご参照ください。もちろん、新卒採用にご応募いただいても構いません。 -
求める人材像はどのようなものですか?
当社の管理する本州四国連絡高速道路は、瀬戸内地域における交通の大動脈としての役割をますます高めています。その中で、お客様に安全、安心、快適にご利用いただけるよう、サービスを提供するとともに、本州と四国を結ぶ3ルートが地域の交流、活性化に貢献するよう努めています。
当社では、この「交流と技術による地域貢献」という事業運営の基本に沿って行動できる方を求めています。
入社後について
入社後について
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配属先はいつ頃決まりますか?
例年、入社前の3月を予定しています。なお、会社が提携している引越業者を利用できます。 -
転勤(異動)はどのように決まりますか?また、転勤(異動)の頻度はどれくらいですか?
当社では、職務や勤務地に関する希望について、年に1度申告していただく機会を設けており、申告の内容や業務上の必要性を踏まえた上で転勤(異動)を決めています。数年に1回程度が目安となります。
また、他の機関へ出向する場合もあります。 -
育児休暇等の制度はありますか?
出産・育児をするための支援制度として、当社では、女性社員の場合には法定の産前6週間(双子等の場合は14週間)、産後8週間の休暇制度(産前産後休暇)の他、育児休業として、子供が満3歳に達する日までを限度に男女の別なく取得することができる制度や子の看護のための休暇制度などがあります。 -
採用の際、どのような知識・スキルが必要でしょうか?
本四高速では、事務系技術系を問わず、高速道路の維持管理という領域で業務を遂行していくことが求められます。
技術系総合職(土木、機械、電気通信、化学及び建築)については、それぞれに専門知識が必要ですが、その他、業務を進めていく上で必要な橋梁、道路、法令関係などの知識については、仕事や研修を通じて身につけていただくことになります。
また、特に事務系総合職については、財務部門に配属される可能性もありますので、その基本として簿記に関する知識を習得していることは望ましいと考えます。この点については、入社後に必要に応じて研修等により習得していただく機会も設けております。
その他必要なスキルとしては、パソコンに関するものが挙げられます。資料作成等で使用するソフト(ワープロ、表計算、プレゼン等)の基本的な操作についての習得は、入社の段階では必須ではありません。
入社後は、一人に一台のパソコンが配置されますので、メールソフトの使い方などとあわせて、仕事を進めながら習得していただければ構わないと考えています。 -
入社1年目はどのような仕事をすることになりますか?
入社1年目の社員には、まず、配属された部署でのOJT(オンザジョブトレーニング)や研修を通じて、業務に関する基本知識・専門知識の習得、また、仕事の進め方など会社全般を貫く基本的なルールについて理解していただきます。 -
海外勤務の可能性はありますか。
技術系総合職社員の場合、必要な技術を習得したうえで本人が希望すれば、JICAを通じて海外に派遣されたり、海外プロジェクトの支援のために直接派遣されたりすることがあります。 -
海外の大学への留学制度はありますか。
一定の条件を満たした場合、海外の大学へ留学することが可能です。 -
人材育成はどのようになされますか?
当社では、優秀な人材を育成するため、社内外での研修制度、海外留学制度などの教育の充実を図っています。具体的には、OJT(オンザジョブトレーニング)を中心として、社内外の研修の受講、自己啓発へのサポートなどを通して、業務に必要なスキルを身につけていただきます。また、社員が自ら国家資格などを取得する場合に、費用を助成することにより、社員のスキルアップを促進しています。
詳しくはこちらをご覧ください。 -
テレワークの制度はありますか?
当社では、働き方改革推進の一環として在宅勤務制度を導入しています。
福利厚生について
福利厚生について
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本四高速の福利厚生制度について教えてください。
健康保険などの社会保険、心身の健康の確保、その他共済給付など当社の福利厚生事業は多岐にわたっており、これらの事業を厚生会(互助会)、健康保険組合とともに、相互に協力しながら実施しています。 -
寮・社宅・家賃補助はありますか?
勤務地ごとに寮(一部設置していない地域有)や社宅を用意しています。なお、現在当社では女子寮は設置しておりませんが、社宅の活用や借り上げた宿舎を貸与することなどで対応しています。
また、ご自身で借り上げた場合、家賃の補助(住居手当(上限あり))があります。 -
保健衛生に関する制度はどのようなものがありますか?
当社では、法定の定期健康診断に加えて、歯科検診やインフルエンザの予防接種(希望制)、各種健診として人間ドックやがん検診の補助、メンタルヘルスケアとして講演会の開催や心の健康チェックを実施しています。 -
福利厚生として社員が利用できるサービスについて教えてください。
当社では、株式会社リロクラブが提供する福利厚生サービスに加入しており、宿泊施設や各種施設などを会員価格で利用することができます。
また、カフェテリアプラン(選択型福利厚生制度)を導入しており、あらかじめ社員一人一人に付与されたポイントの範囲内で補助を受けることができます。 -
社内の財産形成制度について教えてください。
退職後の生活に備える企業年金制度や、社員の財産形成をサポートするための財形貯蓄制度があります。 -
その他の福利厚生制度について教えてください。
社員の相互扶助と福利厚生の充実を目的とする本州四国連絡高速道路厚生会(互助会)があります。
会員の慶弔、疾病、災害などに際して共済給付を行うほか、臨時の出費が必要なときに資金の貸付などを行っています。 -
仕事と生活(家庭、育児、介護等)の両立支援制度について教えてください。
当社では、社員の仕事と生活の両立を支援するため、以下の制度(主なもの)を設けています。
「育児休業」「育児短時間勤務」「子の看護休暇」「早出遅出勤務(時差出勤)」「介護休暇」「介護休業」
これらは、男性社員女性社員を問わず利用することができます。
また、男性社員の積極的な仕事と家庭の両立を促すため、配偶者出産休暇や育児参加休暇の制度があります。